施工不良が発生すると、会社の信用を落としてしまうほか、手戻り工事で利益が大幅に減少したり、損害賠償を請求されたりする恐れがあります。施工不良を防ぐには、施工不良が起こる原因を把握し、対策を講じることが重要です。
この記事では、施工不良の原因やよくある事例、対策について解説します。
工期設定に余裕がないと、工事を間に合わせようと急いで作業を進めなければならず、品質よりもスピードが優先されがちです。必要な確認作業が省略されることも多くなるため、施工ミスを見落としてしまい、大きな施工不良へと発展してしまうことも。
また、必要な休憩が取れずに作業員の疲労が蓄積している状態も、ミスが発生しやすくなります。
施工不良を起こす原因として、材料の品質も関係しています。自社の利益を上げようと安価で品質の低い材料を使用した場合、建物の耐久性や安全性が損なわれる恐れがあり、ひび割れや崩壊などのトラブルを引き起こしかねません。
確かに安価な材料を使用して原価を下げることができれば、自社の利益を上げることができるでしょう。ただ、低品質の材料によって施工不良が起きた場合、補修のために原価分以上のコストがかかり、利益が減ってしまいます。目先の利益を求めた結果、得るものより失うもののほうがずっと多くなってしまうので注意が必要です。
施工不良が発生する原因として多いのが、作業者の技術不足です。十分な経験を有しておらず、適切な教育も受けていない作業員が施工した場合、施工不良の発生リスクが高まってしまいます。また、現場監督や作業主任者といった管理者の知識が不足しており、施工不良を見落としてしまうこともあります。
施工不良でよくあるのが、壁や天井のひび割れです。特に壁のつなぎ目以外にひび割れが生じた場合は、施工不良が疑われます。壁のつなぎ目以外にひび割れが発生する原因としては、下地材の施工が不適切だった、ビスの間隔が誤っていたなど。
また、工期短縮のために十分な養生期間を取っていなかった、品質の低いコンクリートやモルタルを使っていたなども、ひび割れが発生する原因となります。
水漏れは発見が遅れると、壁や床材を劣化させ、さらにカビの発生や構造体の腐食を引き起こして建物の寿命を縮める恐れがあります。そのため、施工不良のなかでも特に深刻なトラブルの1つです。
水漏れの原因は、主に配管の接続部や接合部の不良、もしくは防水処理が十分に行われていなかったことがあげられます。配管の接続不良による水漏れの原因として考えられるのは、接着剤による接着作業が行われていなかったことです。水漏れの発生を防ぐには、正確な施工と適切な防水材料の選定が求められます。
建物が傾く主な原因は、基礎工事の不備や地盤沈下によるものです。
住宅を建築する際、地盤沈下の防止や耐震性を確保するために、地盤調査を行います。そこで地盤が緩かった場合、施工会社は地盤改良工事を提案するのが一般的です。一方で、地盤改良工事が行われていなかった、基礎工事の内容が適切でなかったといった場合、自然災害による地盤沈下や時間の経過によって建物が傾くリスクが高くなってしまいます。
断熱材が施工不良でずれてしまうと、建物の断熱性能が大幅に低下し、冷暖房効率の悪化を招いてしまいます。また、結露やカビが発生し、建物の耐久性や居住環境に悪影響を及ぼしてしまうことも。断熱材がずれる原因としては、断熱材を固定するための接着剤や固定具が不足していた、固定方法が不適切だったなどがあげられます。
施工不良の発生を防ぐには原価と作業量を考慮し、さらに予期せぬトラブルやイレギュラーな対応などが起きても調整できるように、余裕のある工期を設定することが重要です。工期に余裕があることで時間的なプレッシャーが軽減され、施工箇所に問題がないかも十分な時間を取って確認できます。
適切な工期を設定するには、作業の洗い出しや各工程にかかる日数の算出、休日や休工日を考慮した実質日数の把握がポイントです。
施工不良を早期発見するには、社内の検査体制を確立する必要があります。ただ、膨大な作業をひたすら目で確認するのは現実的ではなく、確認漏れも発生しかねません。そこで活用したいのが、施工不良が起きやすい部分を一覧にしたチェック表です。チェック表を活用することで確認作業を効率化でき、さらに確認漏れを防げるメリットもあります。
作業員の知識・技術不足も施工不良を起こす原因となるため、作業員の教育に力を入れることも大切です。知識や技術を向上させる取り組みとしては、技術仕様の説明会の開催や施工不良の事案共有、社外のセミナーや勉強会の参加などがあげられます。セミナーや勉強会への参加後は、学んだことを社内全体に共有するようにしましょう。
また、同業他社と積極的に交流し、情報交換を行うことも知識や技術の向上につながります。
施工状況を写真に残し、第三者に確認してもらうのも施工不良の発生を防ぐのに有効です。特に配管や配線などは施工後に見えなくなってしまうため、施工過程を写真に記録しておくようにしましょう。自社に過失がないトラブルについても、写真を残していれば責任を問われたときに重要な証拠となります。
施工不良を引き起こすのは、余裕のない工期や作業者の技術不足が主な原因です。施工不良が発生しかねない状況になっている場合は、パネル工法の導入をおすすめします。
パネル工法とは、工場であらかじめ製造したパネル(耐力壁)を使用する建築手法です。現場で施工する従来の手法に比べて工期を短縮でき、さらに新人大工でも安定した施工を実現できるほど作業者の技術力に依存しないといった特徴があります。
パネル工法にはいくつか種類があり、そのなかでも工期短縮のメリットを最も発揮しやすいのは、壁一面の構造を工場で一体化する「大型パネル工法」です。ただし、パネルのサイズが大きくて搬入経路など制限も多いため、パネル工法を導入するのであれば「真壁パネル工法」をおすすめします。
真壁パネル工法は、一部施工済で枠材付きのパネルを柱や梁の間に嵌め込む手法です。工期短縮はもちろん、作業者の技術に依存しない簡単施工で安定した品質を維持することが可能。また、地震に強い家づくりも実現できるため、競合との差別化も叶えられます。
施工不良はやり直しの手間が発生するほか、責任を問われて高額な賠償金を請求される事態にも発展しかねません。施工不良を防ぐには、社内および協力会社が一丸となって取り組むことが重要です。適切な工期の設定やチェック表の活用、施工状況の写真を記録するなどの対策に取り組みながら、安心して取引できる環境を整えましょう。
耐力壁の強さを表す「壁倍率」の国土交通省大臣認定を受けている真壁パネル工法の中から、壁倍率の高いパネル工法を取り扱っているメーカーを3社選出。工務店・ビルダーの課題別に、おすすめのパネル工法メーカーを紹介しています(2022年4月1日時点)。

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