プレハブ工法というと真っ先に工事現場などに建てられる仮設の住居を思い浮かべる方も多いと思います。
しかしプレハブ工法にはいくつかの種類があり、素材によっては強度の高い住宅を建てることも可能です。
プレハブ工法に用いられる素材とその種類を紹介します。
「木質パネル工法」では、工場で生産したパネルを現場に運び入れ、床や壁といった住宅の構造体として用います。
プレハブ工法の1つに数えられており、「2×4工法」と同様の構造原理となっています。
その特徴は、気密性と断熱性に優れていること。工場で大量生産されるため建築費を抑えたり、工期が短くて済むといったメリットがあります。
「軽量鉄骨造」は、建物の骨組みにとなる柱・梁に軽量鉄骨を用いた構造のこと。
厚さ6mm未満の鋼材は軽量鉄骨と呼ばれ、住宅の建築にも用いられています。
ちなみに6mm以上となると重量鉄骨と呼ばれ、高階マンションやビルなどの建築に使われます。
また、軽量鉄骨造の場合、プレハブ工法として利用される傾向が日本にはあります。
コンクリート系プレハブ工法とは、「プレキャストコンクリート」と言うコンクリートパネルを使ったプレハブ工法です。
この工法に用いられるコンクリートパネルは、枠型にあらかじめ配線や配管などを組み込んだ上でコンクリートを流し込み作られています。
コンクリートの特徴を活かし、耐久性や耐火性に優れているのが魅力です。
「鉄骨ユニット工法」は、鉄骨造の住宅を建てる際に、あらかじめ工場で生産された鉄骨の枠組み(ユニット)を現場で組み立てることを言います。
鉄骨ユニット工法の中でも、鉄骨の柱と梁を溶接して接合したものは「鉄骨ラーメンユニット工法」という名称で呼ばれ、強度がさらに高くなっていることから、大空間が造りやすいという利点があります。
プレハブ工法のメリットのひとつは、工期が短いことです。プレハブの場合、多くの工程が工場で完了します。現場での作業は必要な材料を現場で組み立てるだけなので、一般工法と比較すると短い工期での施工が可能です。
早期に入居したい人にとって大きなメリットと言えるでしょう。家の建て替えの場合は、工事期間中の仮住まい費用を抑えることができます。
プレハブは工場での工程がメインであることから、プレハブは熟練の職人を必要としません。また、工期が短いということからも施工に携わる職人の人件費を抑えることが可能です。
そもそも、プレハブ住宅で使われる部材は工場で生産・管理していることから、部材の原価も工場で管理されています。原価が明確になってるため、価格に大きな変動がなく提供することが可能です。そのため、見積もりと実際の金額の差が出にくいというメリットもあります。
プレハブ住宅は工場で部品を作るのため、仕上がりや品質は均一です。工場で徹底した管理のもと生産された部材は、木材などの自然素材と異なり品質にバラツキがほぼありません。コンピューターやロボットなどを導入している工場であれば、さらに品質は安定しているでしょう。
また、組み立てるだけで簡単に建築できることから職人の専門的な技術が必要なく、経験が少ない場合でも高い精度で組み立てることが可能です。誰が建てても一定の品質を保つことができます。
プレハブ住宅は標準化・規格化された部材でつくられるため、デザインや設計の自由度は低いです。画一的な建築になりやすく、こだわりがあっても実現できない可能性があります。
土地の個性に応じた設計は難しく、三角地や狭小地、斜線制限のある土地の場合は建物を建てられないこともあります。
プレハブは軽量鉄骨造の建築であり、軽量鉄骨造は木造と比べると火に弱いといわれています。鉄骨は一定以上の温度になると急激に強度が低下。柱が崩れてしまう可能性があります。
また、プレハブはサビなどによって劣化しやすいため注意が必要です。ただし、メンテナンスさえ怠らなければ長く使い続けることができるでしょう。
プレハブ住宅は建築基準法の法規制によって、建ぺい率や容積率、道路と敷地の関係などが細かく制限されているのです。そのためリフォームが難しい可能性があります。
簡単な内装仕上げの張替えなどは可能ですが、間取りの変更や壁、床などの躯体に関わるリフォームは技術的に困難です。
プレハブの耐用年数には、法定耐用年数や寿命という意味での耐用年数、経済的耐用年数があります。適切なメンテナンスを定期的に施せば、プレハブは長期間使い続けることが可能です。耐用年数の確認は専門家へ相談するようにしましょう。
固定資産税は家屋や土地などを所有する人が納付する税金で、家屋と見なされる条件は「外気分断性・土地定着性・用途性」の3つです。3つとも当てはまれば固定資産税が課税されますが、1つでも該当しなければ課税されることはありません。
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